みなさんは、中小企業の組織改革の成功事例について知りたくはないだろうか？また、中小企業の組織改革における、経営方針の重要性について知りたくはないだろうか？ということで今回は「中小企業の組織改革の成功事例！経営方針の重要性を解説！」と題して記事をお届けする。
- 中小企業の組織改革の成功事例を通して、自社の組織改革に活かしたい！
- 経営方針の重要性について知りたい！
そんな方はぜひ最後まで期待して読んでいただきたい。
┃中小企業の組織改革の成功事例3選を紹介！まずは、中小企業の組織改革の成功事例3選をご紹介しよう。中小企業の組織改革の成功事例①キリンビール株式会社
最初にご紹介する中小企業の組織改革の成功事例は、キリンビール株式会社だ。
現在アサヒビールと並び、国内ビール系飲料市場シェア率のトップに立っているキリンビール株式会社。
これまでも「ビールといえばキリン」と言われるほど、ビール業界の地位を欲しいままにして来た。
そんなキリンビール株式会社も、落ち目の時期が全くなかったわけではない。
時は2001年。
消費者のニーズの変化や他社の商品が台頭してきたことで、キリンビール株式会社はビール業界1位の座を失ってしまったことがあった。
これを受けてキリンビール株式会社は、同年に「新キリン宣言」を発表。
「お客様本位」・「品質本位」を掲げて組織改革に乗り出し始めた。
しかし、布施孝之社長が就任した2015年時点では、成果がでないことを人のせいにする空気や、現状に甘んじ挑戦を恐れる風潮があった。
これに危機感を感じた布施社長は、若い社員や労働組合を巻き込んだ対話集会を開始。
「お客様のことを一番に考える組織風土に」
という言葉を何度も伝え続けた。
また、20･30代の若い社員を集めた「布施塾」という社内経営塾を開き、彼らが他の業界の経営者の話を聞ける機会を設けることも行った。
このように、社長自らが主体となり、組織のあるべき姿を訴え続けたことで、社員の意識はどんどん変わっていった。
そしてキリンビール株式会社は、現在のビール業界シェアトップの地位に返り咲いたのだ。
中小企業の組織改革の成功事例②株式会社村田製作所
次にご紹介する中小企業の組織改革の成功事例は、株式会社村田製作所だ。
世界でトップクラスの電子部品メーカーといっても過言ではない村田製作所。
1990年代後半にやって来たITバブルの時期には、電子部品が必要不可欠な携帯電話やデジタル家電の普及により、売上高は1,000億円以上拡大し、営業利益率は29.8％にまで達した。
しかしITバブルが崩壊したことに伴い、業績は停滞。
社員に対して行った意識調査により、社員のモチベーションが低下していることがわかった。
これに危機感を感じた経営陣は「組織風土改革委員会」というものを立ち上げ、再び社内が活気で溢れるよう取り組みを始めた。
具体的には、社員との対話を繰り返し行い意識改革に努めたり、「社員が幸せな会社」として知られている伊那食品工業に全役員で訪問したりした。
これらの取り組みは、すぐに効果が出たわけではなかった。
経営陣の組織改革の熱量に気づき始めた社員から徐々に、耳を傾けてくれるようになったのだ。
こうして村田製作所は、ITバブル崩壊による組織崩壊の危機を乗り越え、見事組織改革を成功させたのだ。
中小企業の組織改革の成功事例③オリンパス株式会社
最後にご紹介する中小企業の組織改革の成功事例は、オリンパス株式会社だ。
医療・科学・映像など、幅広い業界で名を馳せるオリンパス。
そんなオリンパスは2011年、上層部による不祥事が理由で、組織崩壊一歩手前に。
そこで2012年に、社員の上層部に対する信頼回復や、モチベーションの復活を目的として、新体制で再出発した。
「Our Purpose 私たちの存在意義」「Our Core Values 私たちのコアバリュー」という2つの経営理念のもと、経営トップによる対話集会を行なったり、部署関係なく会社全体が関わり合えるイベントを実施したりと、様々な取り組みを始めたのだ。
これらの取り組みにより、村田製作所は不祥事から引き起こされた組織崩壊の危機を乗り越え、今の輝かしい地位にいるのである。
┃経営方針の重要性を解説！
以上、3つの組織改革の成功事例を見ていただいたわけだが、全てに共通して言えるのは、社員の意識改革が必要不可欠だったということだ。
例えばキリンビール株式会社の事例で言えば、「お客様のことを一番に考える組織風土に」というメッセージを繰り返し伝え続け、社員の意識改革を成し遂げたことが、成功のカギだったと言えるだろう。
また株式会社村田製作所の事例で言えば、対話や合宿を通して、”経営陣の改革にかける思いの強さの度合い”に対する社員の意識を変えたことが、成功のカギだったと言えるだろう。
このように”意識”は、会社の成功･失敗を左右する大きな要素の1つであるのだ。
そしてこの”意識改革”に非常に深く関係しているのが、他でもない経営方針なのである。
経営方針とは経営方針とは、一般的に下記のように説明される。
経営理念を実現するために取るべき行動や方向性を具体的に示したもの。
引用元:©2024 カオナビ人事用語集 All rights reserved（https://www.kaonavi.jp/dictionary/keieihoshin/）
もう少し補足しておくと、経営理念とは、企業の存在意義や目指すべき方向性を表すものだ。企業の存在意義や目指すべき方向が体現されていれば、社員が行動するときに用いる判断基準も明確になり、結果社員の仕事に対する意識が向上するのは明白だ。
このように考えれば、経営方針の重要性がよく分かっていただけるだろう。
経営方針を決めるうえでのポイントは？
ということでここでは、経営方針を決める際に大切になるポイントをご紹介しよう。
経営理念との整合性
経営方針は、経営理念と一貫している必要がある。
理念が企業の根幹を成すものであるため、方針がこれと矛盾していては社員や顧客に混乱を招くだろう。
市場環境と競合分析
経営方針を決定する際には、現在の市場環境や競合他社の動向をよく分析し、現実的で効果的な方針を策定することが重要である。
また、市場の変化に柔軟に対応できるように、最新の情報を基に方針を見直すことも必要だ。
顧客のニーズと期待
経営方針は、顧客のニーズや期待に応えるためのものであることが重要だ。
そうして顧客満足度を高めることで、長期的な信頼関係を築くことができる。
社内リソースの適正配置
経営方針を決定する際には、企業の資源（人材、資金、技術など）を有効に活用し、最適な配置を考える意識が必要だ。
リソースの無駄を省き、効率的に目標を達成するための方針を策定するのである。
リスク管理
経営方針には潜在的なリスクを考慮し、それを管理・軽減するための計画も含めるべきだ。
リスクを予測し、適切に対応することで、企業の持続可能性を高めることができる。
従業員の意見と参加
経営方針を決定する際には、従業員の意見を取り入れ、彼らの参加を促す方針を設定することで、組織全体のエンゲージメントと士気を高めることができる。
従業員が納得し、自発的に行動する環境を整えることが重要だ。
長期的視野と短期的目標のバランス
長期的なビジョンを持ちながらも、現実的で具体的な短期目標を設定することが重要だ。
これにより、段階的に目標を達成し、企業の成長を実現することができる。
これらのポイントを考慮して経営方針を決定することで、企業は一貫した方向性を持ち、持続可能な成長を目指すことができるだろう。
┃この記事のまとめ
いかがだっただろうか？
今回は、中小企業の組織改革の成功事例と経営方針の重要性についてまとめた。
後半では経営方針を決めるうえでのポイントにまで言及したが、具体的にどのような経営方針を立てればよいかは、当然個々の会社ごとに違う。
そんな答えのない問題を解決するお手伝いをするのが、我々マイビジョンである。
マイビジョンは経営方針の決定、ミッション･ビジョン･バリューの策定、評価制度の構築や採用ブランディングなどをオーダーメイドで行っている。
お悩みの方は、ぜひ弊社に相談して欲しい。
